開催日：2021年9月9日 (木)16－17時
セミナータイトル：【店舗集客の10の方法とツールを紹介】 デジタル活用基礎 ～今始めるべき無料施策を解説！～
イベントページ：https://peatix.com/event/2716987?lang=ja0
店舗集客においてデジタルを上手に活用するためには、第一に、顧客の行動とデジタル接点について知ることが大切です。オムニバスが開催した本セミナーでは、店舗集客におけるデジタル活用の基礎として、顧客とデジタル接点の全体像と各媒体のメリット・デメリット、そして、すぐに始めることができるデジタル施策について解説しました。
この記事では、セミナーの内容を要約してご紹介します。
お客様が来店・購入までに触れるデジタル接点
店舗をお持ちの企業様においては、「キャンペーンを開催しているが情報を発信できていない」「HPやSNSをもっと効率的に活用したい」「集客のコツを知りたい」といったお悩みをお持ちの方も多くいらっしゃるのではないでしょうか？
店舗集客におけるデジタル活用の基礎として、まずはお客様が来店され、購入に至るまでの道のりをデジタル視点で見ていきます。
とある店舗を初めて訪れる際、事前にWEBで情報を調べるケースが多くあります。Googleが公開している調査レポートによると、消費者が購入までに接触するデジタルタッチポイントは900以上、スマホで検索したその日に店舗を訪れる人は76％、店舗への来店がデジタルの影響を受けている割合は75％と、来店までにデジタルが密接に関わっていることがわかります。
‟お店に行きたい”と思った人が実際に来店するまでの道のりを詳しく見てみましょう。例えば、‟中目黒のカフェに行きたいな”と思った時、まずGoogle 検索で「中目黒 カフェ」というキーワードで人気のカフェを検索します。その中から気になった店舗をInstagramアカウントで、写真やメニュー、雰囲気などをチェック、そして訪問したいと思ったらGoogleマップで所在地を調べ、さらに飲食店予約サイトで予約をして来店に至ります。
来店までの行動と、その間に触れるデジタル媒体をフェーズ別に見てみると、「想起」から「来店」「リピート」まで様々な媒体に触れていることがわかります。
触れている媒体を細かく分類すると、下図のように分けることができます。
集客施策において「デジタルの活用」と聞くと「PUSH型のデジタル広告」を想像する方も多いと思いますが、実際には地図サービスや各種SNSなど、様々なデジタル接点が複雑に作用して集客に繋がっています。そのため、どれかひとつだけに注力して対策するのではなく、すべてに対策を行っていく必要があるのです。
各媒体のメリット・デメリット
対策を行うには、それぞれの媒体のメリット・デメリットを知り、店舗にあった対策をしなければなりません。ここでは、各媒体を「WEB（店舗を認知している顧客の獲得向け）」「WEB（新規顧客の獲得向け）」「専門型ポータルサイト（バーティカルメディア）」「SNS公式アカウント運用」の4つに分類し、それぞれの特徴をご紹介していきます。
（1）「WEB（店舗を認知している顧客の獲得向け）」
WEBの中でも「自社のホームページ」や「ブログ」、「Googleマップ」の店舗表記などは、すでに店舗を認知しているお客様の獲得に向いている媒体です。来店しようと思い、情報収集をするために触れる媒体であるため、店舗の情報を正しく掲載したり、お得な情報を発信したりすることによって来店確度を高めることが必要です。
これらを活用するメリットは、無料で対策ができる点です。既にホームページをお持ちであれば、自身でコンテンツを増やすことができますし、「Googleマップ」や「Yahoo! MAP」は、無料で情報登録・発信が可能です。
デメリットとしては、自社のホームページを持っていても、しっかりとしたSEO対策やSNS運用などを実施していないと、流入が限られてしまう点が挙げられます。
（2）「WEB（新規顧客の獲得向け）」
続いて、WEBの中でも新規顧客の獲得が可能となる、「広告」や「SEO対策」の活用です。メリットとしては、店舗の存在やブランドを認知していなくても、サービス自体を探しているお客様の獲得が可能な点です。デメリットとしては有料であること、そして広告運用には知見が求められるため、自社での運用が難しいケースが多い点となります。
（3）「専門型ポータルサイト（バーティカルメディア）」
次に、「食べログ」や「ホットペッパービューティー」など、‟専門型ポータルサイト”（バーティカルメディア）と呼ばれる予約の獲得やクーポンの掲載ができる媒体。
一番のメリットとして、アクセス数の多さが挙げられます。各サイトに多くの既存ユーザーがいるため、SEO対策などをしなくても、自社の店舗を見つけてもらうことが可能です。
デメリットとしては有料であり、掲載料とさらには予約獲得数に応じた課金があること。そのため、専門型ポータルサイトだけに頼るのではなく、自社ホームページやマップの情報を拡充するなどして、他媒体からの集客も見込めるように対策をしていく必要があります。
（4）「SNS公式アカウント運用」
最後に、SNSでの公式アカウントの運用です。多くの場合、無料で利用できるため始めやすい媒体ですが、ポイントが2点あります。1つ目は正確な情報発信が必要であること。これは、SEO対策やMEO対策の最適化に関係しており、SEOやMEOで上位表示させるためには、複数のメディアで正確な情報を発信していることが重要であるためです。
2つ目は、媒体の特色にあった発信を行うこと。例えば、Twitterでは親しみやすいキャラクターを設定して情報発信していくことが好まれますし、Instagramでは一般的におしゃれできれいな写真を投稿することが求められますので、自社ブランドのイメージに合わせて媒体を選ぶ必要があります。
メリットは、他の媒体に比べて拡散が見込めることです。ひとつの投稿がリツイートされたり、‟いいね”されることで広がり、自社で運用する以上の効果を得られる場合があります。また、店舗を訪問したユーザーが、店舗側で用意したハッシュタグを使って投稿してくれたり、位置情報を付けて投稿してくれたりすることで、新規顧客の獲得にも繋がる可能性があります。
デメリットとしては、他の媒体と比べて時間と手間がかかる点です。更新頻度を保つことが重要であるほか、運用開始前にコンセプトやキャラクターをしっかりと制作する必要があるなど、準備にも時間がかかります。また、「開設したアカウントを更新しない」こともデメリットになり得るため、複数のSNSを運用するよりもブランドに合った媒体を選んで運用していくことをおすすめします。
WEB検索への対策はマップ情報が最重要
コロナ禍によって世の中は大きく変わりましたが、それは集客施策にも影響を与えています。以下の図はGoogleの公開しているデータを基に、コロナ禍の期間中に「休業」や「営業時間」といった、来店に関するキーワードの検索数がどのように変化しているのかを表したグラフです。
グラフの緑色が「営業時間」、青色が「休業」のキーワードで検索された回数です。緊急事態宣言もしくはまん延防止措置の発令により、営業時間や休業の情報を調べるユーザーが増えたことがわかります。
では、実際にWEBで検索をした際に、どのように情報が掲載されているのかを見てみましょう。
スマートフォンを使い、「中目黒 スーパー 営業時間」というキーワードで中目黒駅周辺から「Google 検索」をすると、検索結果の上部にマップ情報が表示されます。世界中の人々がスマートフォンを利用している現在、マップへの対策がいかに大切かがわかると思います。
今回の検索では3店舗の結果が表示されており、ユーザーからの評価、現在地からの距離、営業時間がわかりやすく表されています。このような情報は、ネット上のすべての情報を参考にして決められており、Googleマップに店舗情報を登録しているだけではなく、SNSや自社サイトに同じ情報を登録していると、上位に表示されやすくなるとされています。
「同じ情報の登録」において大切なのは、「細かい表記まで合わせること」です。例えば、自社サイトでは住所が「1丁目21-12」と登録されており、Google マップでは「1-21-12」と登録されていた場合、これらは同じ情報として扱われません。細かい表記まで一致させて登録することを忘れないようにしましょう。
今すぐ始められる「Google マイビジネス」
これらGoogle マップの情報は「Google マイビジネス」から登録することが可能です。「Google マイビジネス」はGoogleが無償提供している店舗情報登録ツールです。口コミの返信なども行うことができ、店舗をお持ちであれば誰でも登録することができます。
なお、自身で店舗を登録していなくても、ユーザーやWEB上のクローラーにより自動的に登録されていることもあります。その場合には、登録済みの店舗に対してオーナー申請をする必要があります。
それでは、実際に登録できる情報を見ていきましょう。
一番上に記載されている星の評価は、ユーザーがコメントをする際に付けた評価の平均点を表したものです。評価を上げるためには、店舗でのサービスを改善したり、ユーザー体験を変えたりすることが必要となるため、簡単に対策できる部分ではありません。ただし、ユーザーからの口コミに返信をすることで、好印象を得ることはできます。良い口コミにも悪い口コミにも、丁寧な返信対応をすることで、後からその口コミを見て来店するユーザーにも良い印象を与えられるでしょう。
そのほか、店舗情報、商品、メニュー、写真などの登録ができます。コロナ対策についてや、テイクアウトやデリバリー、キャッシュレス対応に関する情報など、該当する項目があればすべて登録することをおすすめします。
住所の登録はGoogleからの承認作業が必要です。承認作業は通常、はがきで行われており、登録した住所にはがきが送られてくることで承認されます。はがき以外にもメール等で行われる場合もありますが、基本的にははがきでの承認が必要となります。
最後に営業時間とWEBサイトの登録です。Googleがクロールして営業時間を自動で更新している場合もありますが、それが正しいかを確認しなければなりません。特に営業時間については、営業終了時間が近づくと「まもなく終了です」といった表記や、「営業時間外」などの表記がなされるため、正確な情報を登録する必要があります。また、時短営業や休業についてもこまめに反映することが大切です。
ここまで、「Googleマイビジネス」を活用する上での具体的な対策をご紹介してきましたが、これらは大切なポイントのほんの一部です。
弊社では、多店舗から個店まで「Googleマイビジネス」をはじめとした小売店舗支援を行っております。店舗の集客・販促でお困りのことがございましたら、お気軽にご相談ください。また店舗集客に関連するセミナー、勉強会を定期的に行っています。
次回は10月も「Googleマイビジネス」をご紹介するWEBセミナーを開催します。
ご興味ございましたらぜひご参加ください！
株式会社オムニバス
S DIV.担当
Mail:info@e-omnibus.co.jp